何者かによる電磁波攻撃 電磁波被害

結論から先に申しあげますが、地球上には電磁波がありますが、個人を対象にピンポイントで電磁波攻撃やマイクロ波攻撃を可能とするような装置や兵器は現時点で存在しておりません。

何者かによる電磁波被害を訴えている場合、他に何かしらの原因があることが想定されます。
電磁波被害からの解決などをうたい、高額な調査費用や対策費用を請求する悪質な調査会社や探偵社が準詐欺罪で逮捕されたとニュースでも報じられていましたが、アメリカの国防相ですら把握しきれていない最新の化学兵器を一介の調査会社や探偵社が解明できるわけがありません。

電磁波攻撃による被害を考える際には、電磁波測定調査のページでも紹介していますが、まずは電磁波という概念を理解することが重要です。
電磁波は電子機器や通信技術、放送、医療などさまざまな分野で利用されています。
ただし、電磁波は適切に使用される場合には便利な技術ですが、一部の人々にとっては懸念の対象となることもあります。例えば、長時間の高濃度の電磁波への曝露が健康への影響を与える可能性があるという懸念があります。ただし、一般的に使用されている通信や家庭用電化製品から放出される電磁波は、安全基準に基づいて設計されており、公衆の健康に有害な影響を与えることはほとんどありません。

電磁波とは？

電磁波（でんじは　英: electromagnetic wave）は、空間の電場と磁場の変化によって形成される波（波動）である。 いわゆる光（赤外線、可視光線、紫外線）や電波は電磁波の一種である。電磁放射（英: electromagnetic radiation）とも呼ばれる。
現代科学において電磁波は波と粒子の性質を持つとされ、波長の違いによりさまざまな呼称や性質を持つ。通信から医療に至るまで数多くの分野で用いられている。
電磁波は波であるので、散乱や屈折、反射、また回折や干渉などの現象を起こし、 波長によってさまざまな性質を示す。 このことは特に観測技術で利用されている。
微視的には、電磁波は光子と呼ばれる量子力学的な粒子であり、物体が何らかの方法でエネルギーを失うと、それが光子として放出される。
また、光子を吸収することで物体はエネルギーを得る。

引用元: Wikipedia「電磁波」より抜粋

電磁波攻撃を可能とする装置への誤解

電磁波攻撃による被害を訴える方の多くは、電磁波発生装置といった何からの機器により電磁波を発生させ、対象人物に攻撃するビームのようなものをイメージされていることが多い傾向にあります。

しかしながら電磁波はビームのように直線状に照射できるようなものではありません。
また、仮に健康被害を生じさせられるような強力な電磁波を発生させられる装置を莫大な研究費をかけて発明したとしても、それを操作する人物が真っ先に健康被害を受けることが想定される上、相当量の電力が必要とされることから、装置の設置には超大型のキュービクル（高圧受電設備）の設置が必須となるでしょう。

ネット情報ではさまざまな電磁波攻撃やそれに付随する対策に関する情報が溢れているようですが、どれだけの強さによる電磁波をどれだけの時間浴びれば、どのような健康被害があるかを明確に示している情報元はありません。

総務省も否定する電磁波や電波による人体攻撃

結論から先に申し上げると、民間で保有できる対個人を標的とした電磁波攻撃を可能とする武器や装置は存在しません。

日本の総務省サイトでも「電波で人体を攻撃できますか？」との質問に対し、「日常の生活空間で人体に影響を与える電波はありません。また、人体を攻撃する電波（機械や装置）はありません。」と明確に否定されています。

引用元: 総務省行政相談「電磁波」より抜粋

電磁波攻撃が可能とする正体不明のネット情報を信用するかは自己責任の範疇で判断されるとしても、国の専門機関が示されている情報も１つの情報として考慮されるべきではないでしょうか？

ＷＨＯ（世界保健機関）による電磁波被害の見解

電磁波被害に関し、WHO（世界保健機関）からの発表によると

1. 電磁波による健康影響について、全世界で多くの研究が行われているが、それらの研究の結果を総合的に判断して、身のまわりの電磁波で、小児白血病に関連する証拠は因果関係とみなせるほど強いものではない。その他の疾病は更に証拠が弱い。
2. 非常に強い電磁波を浴びた場合には、筋肉や神経に刺激作用を与える場合があるため、このような作用を与えないための国際的なガイドラインを採用すべきである。

といった肯定も否定もしないといった曖昧な内容でありますが、これはあくまで一般的にある電波などが発生する可能性のある設備や機器に対してであり、特定の人物に向けた電磁波被害を発生させるような機器の存在は発表されていません。

マイクロ波兵器について

「中国人民解放軍、マイクロ波兵器すでに実用化か？（2021.2.24）」「防衛省、「高出力マイクロ波」兵器を開発へ！軍用ドローンを無力化（2022.2.05）」という記事がありましたのでご紹介しておきます。

記事では、「どうやら中国のマイクロ波兵器は実戦で利用できる段階まで進んできた可能性が高い。」「敵の軍用無人機（ドローン）を無力化できる「高出力マイクロ波」（ＨＰＭ）兵器の研究開発に本格的に乗り出す。」と記されていますが、国家が主導する兵器開発レベルの話しであり、機密性の高い最新の兵器を国外の一般人に対して使用する可能性はありません。

また、いくら指向性を高めたとしても、マイクロ波をピンポイントで個人のみに照射することはできない上、最低でも高出力の電力供給を可能とする車両に照射装置に搭載する必要があります。

電磁波被害回復を謳う調査会社（探偵社）は要注意

弊社が提供する電磁波測定調査は、指定された場所における電界や磁界の数値を計測するものであり、企業（団体）や施設向けの調査サービスです。個人を対象とした調査サービスではありません。

調査業界には「電磁波被害回復」「電磁波攻撃を行っている犯人の特定」などといった詐欺まがいの広告を出している会社も存在するようですので、そのような会社にはご注意ください。

物理的に電磁波を遮断（減少）させる方法

スマートホンをアルミホイルでしっかりくるみ、そのスマートホンに電話をすると圏外になるように、アルミホイルもは電磁波を遮断する効果があります。

物理的に電磁波を遮断や現状させる方法として、最も手っ取り早いのは、大量にアルミホイルを購入し、部屋の壁や扉・窓などに隙間なくアルミホイルを貼り付け、室内を電磁レンジの内部のような環境にしてしまう方法が考えられます。

大量のアルミホイルを必要とすることからお勧めすることはありませんが、怪しい詐欺業者に大金を支払うことに比べたら一定の効果もあり、安心できる方法かもしれません。

名古屋の探偵ニュース 筆者紹介

探偵 矢橋克純

探偵社ガルエージェンシー名古屋駅西・三重・伊勢湾代表
ガル探偵学校名古屋校校長
ガル探偵学校顧問
ガルエージェンシー代理店統括

出演テレビ番組多数
ラジオ番組コメンテイター、各種雑誌にて連載を執筆中

地域に根を張った探偵・興信業務を行い、東海・近畿地区には独自のネットワークを持っていますので愛知県内での行方調査・信用調査・浮気調査等の尾行調査には絶対の自信があります。

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