愛知県の探偵社ガルエージェンシー名古屋駅西

現代の探偵とは

浮気の悩み

古くは明智小五郎、探偵物語の松田勇作。
最近では、「探偵はBARにいる」「ラッキーセブン」「探偵の探偵」などが探偵物としてありますが、実際の探偵像とはどのようなものでしょう?
ここでは、あまり知られることの無い現代社会における探偵の姿を紹介したいと思います。

大切な悩みの解決こそ、失敗できない。 確かな探偵社選びが、悩み解決の第一歩です。

昔の探偵と今の探偵

昔の探偵と今の探偵、どこが違うのでしょう?

まず第一に挙げられるのが、撮影機材・器機の進化になります。
一眼レフカメラのみだったものが、ビデオカメラが普及するにつき、ビデオカメラによる証拠撮影が通常となりました。

そのビデオカメラについても、当探偵事務所には昔使っていたものを展示していますが、驚くなかれ記録媒体がVHSのビデオカメラを挿入する形式のものです。
その大きさはテニスラケットより少し小さい程度の大きさのものでした。

それから、Hi8形式のテープのものとなり、さらに小さいマイクロカセット形式が導入され、DVD形式を経て、現行のハードディスク・SD形式となり、小型化はもとより性能が格段に進歩しております。

暗い場所での撮影においても、暗視カメラやISO感度がが恐ろしいほど高いカメラが発売され、少しの月明かりもあれば撮影可能となっています。

次に、報告書
手書きの報告書で後部に現像した写真を張り付け、写真の両端に担当の印鑑を割り印するというのが当たり前でしたが、パソコンが普及するにつき、書面に直接印刷することが可能となった上、ハイビジョン撮影された高画質の画像で印刷できるようになりました。
それが今では4Kとなり、さらに高画質となっています。

そして、証拠映像であるVTR
前述したとおり、弊社ではハイビジョン又は4Kに対応したビデオカメラを使用しており、映画やドラマかと思えるほど鮮明な動画をお渡ししており、ご覧いただいた依頼者の皆さんは、口々に「こんなに綺麗に・・・」と驚かれています。
また、動画編集ソフトにおいても弊社ではNHKが使っているものと同じソフトを使用しており、まさに最先端といえるレベルの仕上がりでお渡ししております。

個人情報について
これについては個人情報保護法が施行されて以来、取扱いが非常に難しくなっています。
弊社では必要に応じ、弁護士を通じて合法的に入手するようにしています。
この扱いを間違えると、ご依頼者様にまでご迷惑がかかる可能性があるからです。

ドラマや小説の探偵と実際の探偵

断崖絶壁の殺人現場に、中年の女性探偵が現れる
絶体絶命の修羅場に、黒服の探偵が登場する

探偵物のドラマや小説ではよくある光景ですが、実際の探偵像とはかけ離れたものです。
まず、調査を1人で行うということ自体、通常はありません。
調査部に所属する調査員がチームを編成しての機動調査。
それが弊社では通常の調査体制です。

厳しい尾行や張り込みをすっ飛ばして、いきなり決定的な現場に現れる。
ドラえもんの「どこでもドア」や「タケコプター」があったり、透明人間になる薬でもあれば別ですが、普通のおばさんの運転の技量では街中から地方の海岸まで尾行し、そこから崖までばれずに尾いていくというのは、かなり無理があるのではないでしょうか。

探偵のイメージ

一部の大手探偵社が、どれほど探偵業界の健全化・透明化をはかろうと、悪いことをする探偵や悪事に加担する探偵はなくなりません。
その理由を推測すると、探偵業は個人のプライバシーに深く関与する職種であることから、どうしても調査依頼が安心できる大手探偵社に偏ってしまいます。
飲食店であれば、たとえ小さな個人経営のお店であっても、「あそこのハンバーグは美味しい」「ここの蕎麦は絶品」だと味で勝負できますが、探偵はそうはいきません。
重要な個人情報や極めプライベートな情報を、どこの馬の骨かもわからない小さな探偵社に握られることを嫌うなどの理由も原因でしょう。

そこに寄せられる調査依頼は、「料金が安いから」といった理由からのものと、「大手は引き受けない違法性のある案件」が大半です。
ほぼ調査のない状況においての、お金が貰える調査依頼。
大手は当然のように断るとしても、食っていくのがやっとの探偵社では喉から手が出るほど欲しいお金です。
その結果、やってはいけない調査に手を出したり、違法性の帯びた相談に着手してしまうのです。
最終的にどうなってしまうかの最悪の状況すら考えずに・・・

しかしながら、探偵業法が施行されてから、確実に探偵業界の健全化は進んでいます。
欠格事由に該当する者は探偵業を営めない上、従業者への教育義務や、違法調査や差別に関する調査が明確に規定されていることも効果が表れた理由だと思います。

探偵業の業務の適正化に関する法律(探偵業法)

(欠格事由) 第三条
次の各号のいずれかに該当する者は、探偵業を営んではならない。
一 成年被後見人若しくは被保佐人又は破産者で復権を得ないもの
二 禁錮以上の刑に処せられ、又はこの法律の規定に違反して罰金の刑に処せられ、その執行を終わり、又は執行を受けることがなくなった日から起算して五年を経過しない者
三 最近五年間に第十五条の規定による処分に違反した者
四 暴力団員による不当な行為の防止等に関する法律 (平成三年法律第七十七号)第二条第六号 に規定する暴力団員(以下「暴力団員」という。)又は暴力団員でなくなった日から五年を経過しない者 五  営業に関し成年者と同一の能力を有しない未成年者でその法定代理人が前各号又は次号のいずれかに該当するもの 六  法人でその役員のうちに第一号から第四号までのいずれかに該当する者があるもの

(教育) 第十一条
探偵業者は、その使用人その他の従業者に対し、探偵業務を適正に実施させるため、必要な教育を行わなければならない。

(探偵業務の実施に関する規制) 第九条
探偵業者は、当該探偵業務に係る調査の結果が犯罪行為、違法な差別的取扱いその他の違法な行為のために用いられることを知ったときは、当該探偵業務を行ってはならない。

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