デリヘル盗撮被害（風俗店での隠し撮り対策） 盗撮カメラ探知機
「風俗でサービス中の行為が盗撮されているかもしれない」
「デリヘル店の女の子から盗撮被害についての相談を受けている」
小型の盗撮器が安価で簡単に入手可能となったことから、風俗業界で働く方の中でも、特に被害の多いデリヘル業界の方から盗撮被害についての相談が多く寄せられます。
デリヘル店で盗撮は罪を犯している意識がある【確信犯】であることから、発見されないよう巧妙に隠し撮りを行います。
風俗店での盗撮被害の予防法や対処法を、特殊撮影の専門家である名古屋の探偵社が解説致します。
デリヘルでのサービス提供中の盗撮行為
その背景には、盗撮に不安を覚えながらもお店などに相談できず、誰に相談してよいかわからないという事情が想定されます。
デリヘルの利用客がプレイ中の行為を盗撮録画をするのは、個人的な趣味として収集を目的とするケースと、盗撮系サイトに投稿し、収益を上げる目的などがあります。
店舗型風俗店の場合、盗撮カメラを仕掛ける場所やタイミングが難しいことから、注意するのは鞄などお客さんの身の回り（ボールペン型・腕時計型・キー型盗撮器など）に限定されるため、盗撮に関する一定の知識さえあれば防止は比較的簡単といえますが、派遣型のデリヘルは盗撮器を仕掛ける場所は多く、仕掛ける時間にも余裕があることから、風俗業界での盗撮被害は派遣型のデリヘル店に集中しているのが現状です。
盗撮カメラの仕掛け場所が多い自宅での利用客
自宅でデリヘルを利用するケースでは、盗撮カメラの隠し場所がさらに多くなります。
発覚する可能性が低いことは相手も十分承知しての盗撮であるため、細心の注意が必要です。
弊社への相談例から入店して間もない新人の女性キャストがターゲットになっている傾向があります。
風俗の仕事に慣れていないことから盗撮に関する知識も浅く、怪しいと思ってもどうして良いかわからず行動に移せないことなどが、新人が狙われる理由と考えられます。
個人の趣味だけでなく、盗撮画像を投稿して稼ごうとする輩も少なくありません。
一旦ネットにアップロードされた場合、削除するのは容易ではなく、拡散された場合は取り返しのつかないことにもなります。
そのような動画から推測される使用撮影機器は、鞄などにスマートホンやピンホールレンズ付きカメラを仕込むといった盗撮方法や、ビデオカメラをカモフラージュし、撮影していると思われる盗撮動画が多くみられます。
可能であれば盗撮に関する誓約書への署名要求や、心配であれば自宅NGにしておくことも考えた方が良いかもしれません。
盗撮犯罪への対策
仮にもお客様である以上、盗撮の疑いがあるというだけで男性スタッフなどが現場に入り、カメラを探すような行為は現実的ではないことから、女の子自身が自分を守るためにも自分で盗撮カメラを見つける必要があります。
発見する方法で着目するのは以下4点
- カメラ本体を見つける
- レンズを見つける
- 暗所撮影に必要な赤外線を見つける
- 無線式の盗撮電波を見つける
になります。
１．盗撮カメラ本体を見つける
カメラ本体を見つけるには、違和感のある場所を手探りで探すか、プレイ中に不自然な方向に体を向けられるなどといった場合、その方向にある物を探すといった方法になります。
ただ、この方法は発見できなかったときのリスクを考えると、あまりお勧めではありません。
２．盗撮カメラのレンズを見つける
次にレンズを見つける方法ですが、通販などでも販売されている盗撮レンズを発見する機材を購入し、それを通してレンズを発見するという方法になります。
これは安価で入手でき、操作も簡単なため、お勧めです。
３．盗撮カメラの赤外線を見つける
次に赤外線を見つける機器ですが、これは上記のレンズを見つける機器の付属機能とされている物もあり、せっかく購入されるのであれば赤外線発見機能のあるものが良いでしょう。
また、赤外線撮影機能（ナイトショット等）のついたビデオカメラやデジカメをお持ちの方は、ビデオカメラをナイトショットモードに切り替え被写体を映すと、赤外線を放射している箇所があれば白く明るく映りますので、それを利用する方法もあります。
ただ、ビデオカメラを持ち歩くのは現実的ではないでしょう。
４．無線式盗撮カメラの電波を見つける
最後に無線式の盗撮電波を見つけるには、専用の電波受信機を使います。
広範囲の受信が可能で、映像まで表示できるものは高額になりますので、電波のみを受信できる機器とカメラレンズや赤外線を見つける機器と併用して使用すると良いでしょう。
但し、現在は電波方式の盗撮カメラの販売が違法となっていることから、かなり古い（10年以上前）タイプの盗撮カメラ限定になります。
盗撮に対応する刑法としては軽犯罪法第1条第23号（正当な理由がなくて人の住居、浴場、更衣場、便所その他人が通常衣服をつけないでいるような場所をひそかにのぞき見た者）もしくは、県によって迷惑行為防止条例が考えられます。
盗撮が確認された場合は警察に通報するのが最適な対応方法といえるでしょう。
再犯率の高い盗撮犯罪
盗撮が発覚した場合、被害者のプライバシーには十分配慮がなされることから身バレや親バレなどの心配はありませんので、躊躇せずお店に電話し、スタッフを呼んで警察へ通報して貰いましょう。
盗撮は、最低でも逮捕された上で深く反省しないと治らない性犯罪と同じ依存症を伴う病気です。
たとえ捕まったとしても、再犯を犯すことの多い病的な性癖です。
トラブルに巻き込まれることを避けて、そのまま放置すれば、他に多くの被害者がでてしまいます。
以下はデリヘル盗撮に限定したものではないものの、盗撮犯罪に関する犯罪白書の一部になります。
前科のある者は8割弱であるが、そのほとんどは条例違反であり、強制わいせつの前科がある者は少ない。 再犯率は36.4%で、再犯者の4分の3は条例違反による再犯であり、性犯罪再犯（刑法犯）ありの者はほとんどいない。 盗撮型には，複数回の刑事処分を受けているにもかかわらず、条例違反を繰り返している者が多い。
風俗店を運営する方々へ
女性キャストの多くは盗撮に関する情報が乏しかった以前と比べ、大半の方が盗撮に関する知識を持っています。
日々、盗撮への恐怖や不安がある風俗業界で働く女の子ですので、今の時代に盗撮に盗撮に無知という女性キャストはいないと考えた方が正しいでしょう。
女性キャストを守るべき立場の方が、盗撮というキーワードそのものをタブー視（禁句）として、臭い物には蓋をするように何の対応もせず、盗撮被害を自己責任とするような運営は時代遅れで通用しないのは明らかで、キャストからの信用を失うことになってしまいます。
同業他店との差別化を図り、女性スタッフの安全に細心の注意を払っている優良店であると示すことがキャストからの信頼を得て、女性スタッフの離店率を減らし、入店率を増やすことに繋がるのではないかと思います。
ウエブカメラやIPカメラでの盗撮
どこにでもインターネットワーク環境が整っている昨今、超小型の「IPカメラ」や「ウエブカメラ」といったネットワークカメラが簡単に入手できるようになりました。
現在は、それらウエブカメラなどを悪用した盗撮が主流となりつつあります。
中には盗撮用に販売されているとしか思えないようなピンホールレンズが内蔵された超小型のネットワークカメラは、2mm程度の穴さえあれば自宅やラブホテルなど、どこでも設置が可能です。
※自宅の場合は隠し場所が多い為、要注意といえます。
盗撮器発見機材の貸与をお勧めします
超小型カメラ発見するには上記２でご紹介した【レンズを発見する盗撮カメラの発見器】が有効で、使用方法さえ把握しておけば高い確率で見つけられます。
多少の購入費用（1台1万円程度）はかかることになりますが、女の子が安心してお仕事できる環境を整えるのも、風俗のお店を運営する側の責務と考えれば、必要経費といえるでしょう。
盗撮レンズの発見機器数台を女性スタッフの待機所や送迎車に設置するなどしておき、女の子に貸し出せるシステムがあると安心して働けることになるかと思いますので、是非、導入をお考えください。
盗撮行為が認められた時は、少なくとも上記に解説した軽犯罪法第1条第23号（正当な理由がなくて人の住居、浴場、更衣場、便所その他人が通常衣服をつけないでいるような場所をひそかにのぞき見た者）に該当する可能性がありますので、警察に通報することができます。
また、禁止事項の告知内に「盗撮などの違法行為があった場合、理由の如何にかかわらず警察に通報します。」と記載しておくことで、一定の抑止効果があるでしょう。
リベンジポルノに繋がる性行為中の隠し撮り
上記でご紹介したデリヘルなどの風俗での盗撮増加に伴い、プライベートでの性行為中の隠し撮り（※マニアはハメ撮りともいう）被害も非常に増えています。
りペンジポルノという言葉ができ、法律（リベンジポルノ防止法）まで制定されたことから、その深刻さは説明するまでもありません。
リベンジ‐ポルノ（revenge porn）
リベンジは復讐の意
元交際相手や元配偶者の性的な写真・動画などを、インターネット上で不特定多数の人に公開する嫌がらせ。引用元: デジタル大辞林
リベンジポルノ防止法（正式名称：私事性的画像記録の提供等による被害の防止に関する法律）については専門のサイトにてご確認ください。
参照サイト: G-GOV 法定検索
一旦、ネットに流された動画や写真は、瞬く間に拡散されるため、被害回復が不可能となってしまうケースもあります。
防止法はただ1つ、「盗撮させないこと」に尽きるのですが、隠し撮りの場合、撮影されたことに気が付かず、交際終了後に脅迫などがあった時に初めて気が付くことになります。
脅迫罪や強要罪に該当するケースもあることから、専門家に相談するなど、早期対処が最善に解決法といえるでしょう。
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※ 他、多くの盗撮事件が報じられています。
iPhoneやAndroidで盗聴器発見アプリ？
盗聴器発見アプリについてもコラム内の記事で詳しく解説していますが、アプリでは盗撮器を探すことはできません。
盗撮器に関しては工夫すれば探せなくはありませんが、専門知識がなければ見落としてしまいます。
盗撮や盗撮機器をスマホのアプリで探そうとすることは、真実がわからなくなるだけです。
盗聴防止には100％意味がなく、盗撮防止には安価で購入できる専用の発見機器を購入した方が無難といえるでしょう。
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