過去の不倫（浮気）の証拠 ラブホ監視カメラ映像の入手

探偵社にはさまざまな浮気調査の相談が寄せられますが、中にはラブホテルの防犯カメラの映像入手など、現在進行形ではない「過去にあった不倫（浮気）の証拠を確保したい」とのご相談もあります。

ここでは、入手希望の多い過去の浮気の証拠となるもののご紹介および解説していきます。

ラブホテルなどの防犯カメラの映像

浮気に利用していたラブホテルやシティホテルが判明しているケースでは、該当するホテルに設置された防犯カメラや監視カメラの動画映像を入手して欲しいとのご相談がよくあります。

決定的な浮気の証拠となり得ることから、ラブホテルなどの防犯カメラ映像の入手は多くの浮気被害者が望まれる証拠ではあります。
ただ、刑事事件で警察からの要請は別として、不倫などの民事事件において、ホテル関係で過去の事案として入手ができた例はないというのが実情です。

ラブホテルであれシティホテルであれ、ホテルには利用客のプライバシーを守る義務があることが大きな理由です。

ホテル内で殺人や窃盗などの刑事事件が発生し、警察の捜査で必要というのであれば、任意でも防犯カメラの映像提供といった協力はされる可能性は高く、また最終手段として裁判所からの命令での差し押さえも可能です。

それと異なり、民事事件での手法としては

1. 弁護士（又は弁護士会）を通じての映像提供要請する
2. 民事訴訟を通じての裁判所命令を期待する
3. ホテル側を買収し、映像を入手する

などといった方法に限定されます。

まず、「1.弁護士（又は弁護士会）を通じての映像提供要請する」ですが、過去に何度か監視カメラの開示請求にチャレンジを試みた事案に携わったことがありますが、これまでに入手ができた例はありません。
映像提供に応じない理由は、応じることでホテルのメリットは何１つ無く、顧客のプライバシーを守らないホテルであるなどの風評被害が発生し、評判が落ちるなどデメリットしかないからです。
時間が経過している場合などでは、「動画データは既に上書きされて残っていない。」と主張されたら、強制力がないためにそこまでとなってしまいます。

次に、「2.民事訴訟を通じての裁判所命令を期待する」ですが、ここまでに時間がかかりすぎ、そもそも映像が残っていないでしょう。
また、例え残っていたとしても上記同様、ホテルにはデメリットしかないことから、素直に「ありますよ。」「提出します。」という可能性は低いといえます。

最後に、「3.ホテル側を買収し、映像を入手する」になりますが、これがまだ可能性がある方法かと思われます。
しかしながら、チャレンジするにしても、前述した通り、特にラブホテルでは致命的な風評被害が生じる可能性がある中、それを上回る報酬を支払う覚悟と財力があるかというのが大前提になります。
従業員や責任者を買収するというのは、該当者は背任罪などに該当する可能性があり、こちらはその教唆罪になるかもしれませんのでNGであり、交渉相手は経営者などのオーナーとなります。
金額は100万円から交渉を開始するとか、いきなり300万を提示するなど、現実的とは思えない高額な提示が必要になるでしょう。
ただ、相手から「交渉に応じるつもりはありません！」と断られた時点でそこまでです。

ラブホの防犯・監視カメラ映像の入手の可否

ラブホテルの防犯カメラ映像や会員証（メンバーズカード）からの利用情報入手について、ネットでは様々な情報があるようですが、結論として入手は極めて困難と言わざるを得ません。

他の方法を模索された方が良いでしょう。

スマートホンに残された浮気証拠

1. 浮気相手とのライン（※現在は不可）やメールのやりとり
2. 写真
3. 動画
4. 通話履歴
5. GPS履歴

など、スマートホンに残された浮気の証拠を入手するというのも１つの方法です。
データが消去されている場合、データ復元をするという手段もあります。

ただ、LINE（ライン）の復元などはセキュリティ強化に伴うバージョンアップで復元ができなくなっているものもあるので注意が必要です。

また、携帯電話にある情報はあくまで状況証拠でしかなく、不倫相手との肉体関係そのものを撮影した動画など決定的なもの以外は、証拠価値は低いと判断されることに留意しなければいけません。

浮気相手の証言（自白）

浮気相手も「独身だったと騙されていた。」「結婚詐欺だった。」「私も損害賠償請求を行う。」など、特別なケースになるのでしょうが、浮気相手から証言が得られる場合は証拠の１つになります。

過去の浮気の証拠入手まとめ

過去に起きた不貞行為の証拠収集は、現在進行形ではないことから入手方法が限定されるため、「不貞を証明できるだけの証拠能力が担保できるか？」という部分において疑問符がついてしまう傾向があります。

民事訴訟の立証義務（証明責任）は原告にあるため、訴える側が全て揃えなければいけません。
被告（訴えられた側）は、ただただ原告から出された証拠を確認するだけで、肯定も否定もする必要がないのです。

例えば、対象人物のスマートホンやパソコンから、不倫相手との肉体関係が推測できるメールやメッセンジャーの履歴がでてきたとしても、「メール（メッセンジャー）で言葉遊びをしていただけ」とされたら、明らかに強引な言い訳だとしても、肉体関係の存在が認められない可能性が高いと思われます。

費用的にも証拠能力的にも、「怪しい！」と感じたときに浮気調査を行うのが適切といえるでしょう。

名古屋の探偵 浮気調査コラム 筆者紹介

探偵 矢橋克純

探偵社ガルエージェンシー名古屋駅西・三重・伊勢湾代表
ガル探偵学校名古屋校校長
ガル探偵学校顧問
ガルエージェンシー代理店統括

出演テレビ番組多数
ラジオ番組コメンテイター、各種雑誌にて連載を執筆中

地域に根を張った探偵・興信業務を行い、東海・近畿地区には独自のネットワークを持っていますので愛知県内での行方調査・信用調査・浮気調査等の尾行調査には絶対の自信があります。

探偵社情報

浮気調査の相談や打ち合わせに便利な立地

名古屋市中村区則武1-2-1-5F