探偵社には様々な浮気調査の相談が寄せられますが、中には現在進行形ではない「過去にあった不倫（浮気）の証拠を確保したい」とのご相談もあります。
ここでは、入手希望の多い過去の浮気の証拠となるもののご紹介及び解説していきます。
ラブホテルなどの防犯カメラの映像
浮気に利用していたラブホテルやシティホテルが判明しているケースでは、該当するホテルに設置された防犯カメラの動画映像を入手して欲しいとのご相談がよくあります。
決定的な浮気の証拠となり得ることから、ラブホテルなどの防犯カメラ映像の入手は多くの浮気被害者が望まれる証拠ではあるのですが、不倫などの民事事件において、ホテル関係で過去の事案として入手ができた例はないというのが実情です。
ラブホテルであれシティホテルであれ、ホテルには利用客のプライバシーを守る義務があることが大きな理由です。
ホテル内で殺人や窃盗などの刑事事件が発生し、警察の捜査で必要というのであれば、任意でも防犯カメラの映像提供といった協力はされる可能性は高く、また最終手段として早い段階での差し押さえも可能です。
それと異なり、民事事件での手法としては
- 弁護士（又は弁護士会）を通じての映像提供要請する
- 民事訴訟を通じての裁判所命令を期待する
- ホテル側を買収し、映像を入手する
などといった方法に限定されます。
まず、「1.弁護士（又は弁護士会）を通じての映像提供要請する」ですが、過去に何度かチャレンジを試みたことはありますが、今までに応じたホテルはありません。
理由は、応じることでホテルのメリットは何1つ無く、顧客のプライバシーを守らないホテルであるなどの風評被害が発生し、評判が落ちるなどデメリットしかないからです。
次に、「2.民事訴訟を通じての裁判所命令を期待する」ですが、ここまでに時間がかかりすぎ、そもそも映像が残っていないでしょう。
また、例え残っていたとしても上記同様、ホテルに何1つメリットがない事から、素直にありますという可能性は限りなく低いといえます。
最後に、「3.ホテル側を買収し、映像を入手する」になりますが、これがまだ一番可能性がある方法かと思われます。
しかしながら、チャレンジするにしても、前述した通り、特にラブホテルでは致命的な風評被害が生じる可能性がある中、それを上回る報酬を支払う覚悟と財力があるかというのが大前提になります。
従業員を買収するというのは、該当者は業務上横領、こちらはその教唆罪になる可能性があることからNGであり、交渉相手は経営者を含めた管理者です。
100万円から交渉を開始するとか、いきなり300万を提示するなどになるでしょう。
ただ、交渉に応じるつもりはありませんと断られた時点でそこまでです。
スマートホンに残された浮気証拠
- 浮気相手とのラインやメールのやりとり
- 写真
- 動画
- 通話履歴
など、スマートホンに残された浮気の証拠を入手するというのも１つの方法です。
データが消去されている場合、データ復元をするという手段もあります。
浮気相手の証言
浮気相手も騙されていたなど、特別なケースになるのでしょうが、浮気相手から証言が得られる場合は証拠の１つになります。
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