盗聴や盗撮被害でよく寄せられる質問

電源の延長コード型の盗聴器や三つ又ソケット型の盗聴器は販売個数も多く、盗聴器の発見調査で最もよく発見される対応のものになります。
そもそも買った覚えのないものがご自宅にあること自体不自然ですので、盗聴されている可能性がおありだと感じるのなら、調べた方が良いと思います。

スマートフォンを含め、現在の携帯電話はデジタル方式になりますので、スマートフォンの電波自体を盗聴することはできません。
重大事件の犯罪捜査であれば警察捜査機関が裁判所に許可を得た上で、携帯電話キャリア（docomoやau、softbankなど）のサーバーから直接会話内容を傍受することはでますが、それ以外の方法ではスマートホンの電波からの傍受はできません。
ただし、近くに盗聴器が仕掛けられている場合は、こちらが話す内容（スピーカーを使用しての通話の場合は双方の音声）は盗聴電波によってされて漏れる可能性があります。

いえ、盗聴など違法行為を伴う調査をお引き受けすることはありません。
現行の法律では盗聴そのものを罰する罪はありませんが、盗聴器設置に伴う住居不法侵入や器物損壊など他の法定に抵触する可能性があります。

はい、問題ありません。
会社での盗聴器発見調査では、就業前や終業後など社員様がいない時間帯に調査を希望されるケースは少なくありません。
ただ、物が無くなったなど無用なトラブルを避けるため、いずれの時間帯においても依頼人または代理人の立ち合いが必要となります。

基本料金が19800円（20㎡）、1㎡につき880円という明確な料金システム（全て税込み表記）であることから、割引はあっても割り増しをするなどということはありません。
盗聴器が発見された場合の取り外しも費用に含まれていますので、工事などを伴うなど余程特殊なケースでない限り、取り外し費用も不要です。
調査費用の算定例は「調査費用についての専用ページ」をご用意しておりますので、ご確認ください。

盗聴器が仕掛けられていれば調査をすることにより、盗聴波から盗聴器の位置を特定することはできます。
ただ、その盗聴器がお客様が疑われている方が仕掛けた盗聴器であるとの特定は、他の調査での証拠収集や、監視カメラを取り付けるなど、該当人物が不法侵入するなど別の証拠が必要になります。

盗聴の種類にもよりますが、一般的な盗聴器ということであれば数十メートル、壁が薄くて電波を通しやすいなど好条件が揃っていたとしても最長100メートル程度だと考えてください。
厚めのコンクリート壁などの場合は10～15メートル程度の場合もあります。

撮影した映像を送信するには、ワイヤレス方式とwifiなどを使用しインターネットを経由する方式のいずれかになります。
ワイヤレスの場合は盗聴電波と同じく、壁の状態や環境によって異なりますが、大規模な装置ではなく一般に市販されているワイヤレスカメラの場合、数十メートル範囲が限界になります。
ウエブカメラなどを使用し、無線LANを介してのインターネット経緯であればどこでも確認ができますが、現地でwifiが使える環境が必要です。

現代の科学技術では脳内盗聴は不可能です。　申し訳ありませんが探偵レベルで調べられるものではありません。

窓ガラスなどの振動を反射させ、室内の音をキャッチする装置が存在はしています。
ただ、正面からの反射でなければ受信できず、設置場所が限定されるなど使用は限定的である上、とても高額で大掛かりな装置であることから一般的に入手することは難しいと思われます。

盗聴器が発見された時には、①盗聴器を取り外す②そのままにしておくなど、対応方法をお聞きいたした上でアドバイスさせていただきますので、どうされるかご指示ください。

インターネットで誰もが容易に盗聴器や受信機は購入可能な状況であるのが実情です。
使用方法もマニュアル通りに盗聴器の周波数と受信機の周波数を合わせるだけで、とても簡単です。